以前と比べれば、格段にイメージが改善している仮想通貨投資ですが、それでもまだまだ日本ではネガティブなイメージが大勢を占めているのが現実といえるのではないでしょうか。
ビットコインをはじめとした各仮想通貨銘柄の話題性やポテンシャルについては、取り立てて説明するほどもありません。
そもそも、投資自体に対して消極的なのが日本人です。アメリカやヨーロッパ諸国に暮らす人々のように、リスクを積極的にとりに行くことをせず、慎重の上にも慎重を期して物事を進めるのが日本人の特徴です。

2021年は、2020年に続き世界を新型コロナウイルスの脅威が襲ってきました。学校ではオンラインでの授業が増え、会社ではテレワークやサテライトオフィスなどの活用が一気に進んでいます。
上場企業の中にも、副業や兼業を解禁する動きが鮮明になってきました。このような背景もあり、仮想通貨投資が活発になってきたのです。
老後資産の運用が積極的なアメリカでは、仮想通貨が運用先に選ばれるケースも珍しくありません。現にビットコインの価格が急上昇したのは記憶に新しいところです。

その一方、日本国内での仮想通貨投資への年金財源からの投資に関しては、極めて限定的と言わざるを得ません。「元本保証の普通預金に預けた方が安心」という保守的な考え方をする人が大多数といえるでしょう。

2019年に物議となったのが、金融庁のワーキンググループが発表した数字です。「日本では退職後に2000万円の貯蓄が必要」というものであり、野党のみならず政権与党内からも、さまざまな意見が飛び交いました。

ニュースや情報番組で取り上げられたことで、若者たちの間では将来に対しての漠然とした不安が一段と増したと言っても良いのではないでしょうか。

国民性もあり、元々投資に対して消極的な日本人にとっては、かつて日本国内でも発生したコインの流出やハッキング事件が余計に仮想通貨に対するマイナスのイメージを助長させることになりました。

ニュースや情報番組において、頻繁に流されることになったネムの大々的な流出事件は記憶に新しいところではないでしょうか。

一方のアメリカにおいては、コロナ禍で行き場を失った資金の投資先として、仮想通貨に一層の期待が寄せられています。インフレ率の上昇によるアメリカドルの低下は、ビットコインなど仮想通貨の価値の上昇に繋がります。ますます、世界中の投資家たちが仮想通貨に注目するはずです。